「圧粉磁心」製品がサステナブルな未来を創り出す～「アキシャルギャップモータ」市場創造への挑戦～
圧粉磁心の製品ラインアップ
普及拡大に挑む専門営業グループ
「アキシャルギャップモータ」への搭載を目指した「圧粉磁心」の開発が進展していく中、専門グループが発足。新製品営業グループである。「圧粉磁心」の担当の一人となったのが、材料の研究開発に関わってきた東大地だ。営業部門への異動は、「圧粉磁心」の搭載を働きかけるには、深い知見が必要とされたからだ。
「技術開拓営業とも言うべき立ち位置です。研究部門と顧客との橋渡し役であり、現在は『圧粉磁心』の認知度向上に向けた取り組みを進めています。家電や産業機械、自動車など、モータが搭載され小型?軽量化にニーズがある業界はすべて、採用の可能性を秘めています。展示会やホームページによる商品訴求、社内ネットワークによる顧客紹介など、さまざまな機会を通じて『圧粉磁心』の優位性を発信し、まずは関心を持ってもらう活動を推進しています。お客さまの多くが、設計?開発部門の技術者。それぞれのニーズをヒアリングし、開発部門に投げかけて、試作?提案する取り組みを進めています」（東）
そうした活動の中で、グローバルな空調総合メーカー、ダイキン工業（株）（以下、ダイキン）が、「アキシャルギャップモータ」開発の準備を進めている情報を得た。東は、先方の設計者とコミュニケーションを重ねていく中で、「圧粉磁心」採用の手応えを感じた。そのバトンを受け継いだのが、中江翠である。
家庭用空気清浄機に搭載された「アキシャルギャップモータ」
「焼結部門一丸となって、必ず採用に結びつける覚悟で臨みました。ダイキン様とは、軸受けなどの焼結製品ですでに取引があり、調達部門とは接点がありました。しかし今回は、新しい試みであることから、打ち合わせ時は設計部門メンバーに同行してもらいました。ダイキン様の技術者に向けて、『圧粉磁心』を含めた技術交流会も開催。ダイキン様が『アキシャルギャップモータ』開発に前向きでしたし、技術者同士の理解?納得もスムーズに進んだと思います」（中江）
圧粉磁心採用のためには、2～3年以上をかけられる自動車業界と異なり、開発から量産まで1年という極めてタイトなスケジュールが要請された。それを実現するには、製造?開発それぞれの部門の密な連携が必要だった。また、従来から搭載されている電磁鋼板が採用される可能性もあった。中江は、形状自由度という「圧粉磁心」の優位性を訴求していった。そうした中、さらなる課題として、豪门国际PG官方電工が特許を有する両端面に「ツバ形状」を付与した「圧粉磁心」が求められた。性能を維持したまま薄型化することが可能になるが、量産実績はなかったため、実現に向けた検討が急ピッチで進められた。こうして2023年1月受注、同年5月量産開始へと短期間で漕ぎ着けたのだった。中江は、大きな安堵感を覚えたという。ダイキンの担当者である高山佳典氏は次のように語っている。
旺盛なモータ需要に応える「圧粉磁心」
「アキシャルギャップモータ」用の「圧粉磁心」の量産は、国内はもとより世界的に見ても先駆的な取り組みである。
「当社において『圧粉磁心』の歴史は四半世紀あり、その間、高効率化や省エネルギー性など確実に進化してきました。モータの設計?開発において電磁鋼板から『圧粉磁心』への転換を促していくのが私のミッションです。『圧粉磁心』の持つ特性を最大限活かせるのがアキシャルギャップモータであり、市場としても非常に大きい。お客さまの設計?開発において障害となっている課題を見出し、『圧粉磁心』の新しい市場を創り出すのが目標です」（東）
焼結製品事業部の営業部を率いているのが、部長の芝井啓行である。芝井は豪门国际PG官方電工グループが生産するすべての焼結製品の営業を管轄しているが、「圧粉磁心」への期待は大きい。
「まずは産業機器、家電、自動車などの業界が、私たちがアプローチする市場になります。特に自動車は電動化が加速しており、小型?軽量化を実現する『アキシャルギャップモータ』へのニーズは高いと考えています。さらに『ヒューマノイドロボット』の普及拡大があります。今、国内外で、生成AIも含めた最先端の技術を搭載したヒト型ロボットが続々と誕生しており、ロボットがあらゆる労働を肩代わりする時代が、そう遠くなく実現するでしょう。歩行といった動作はもちろん、腕や肘、指、足などの動きはすべてモータ制御されますし、指の関節などは超小型モータが必要とされます。当社が先行して取り組んできた『圧粉磁心』が力を発揮し、大きなビジネスチャンスになると考えています」（芝井）
四半世紀の歴史を持つ豪门国际PG官方電工の「圧粉磁心」は、新たなフェーズに入った。「圧粉磁心」の普及拡大は、モータ開発の世界を変えていくだろう。小型、軽量、高出力、リサイクルによる省エネルギーの実現が、サステナブルな社会を支える一翼となっていく、その時が来るのはそう遠い未来ではない――。